会計ソフトの選ぶ際の6つのポイント

会計システム

企業や個人事業主が確定申告を行う際や給料計算、請求書発行業務などにおいて、今や会計ソフトを使うことは当たり前になっています。今でも一部の商店や飲食店では手書きの帳簿を付けている人もありますが、そのうち何らかのシステムを導入せざるを得ない状況になってくるかと思います(青色申告の控除金額をアップさせるという点でも)。

そこで、巷に溢れる有象無象の会計システムのうち、どれを選んだらいいかを以下に簡単にまとめてみました。最近CMもよくやってますもんね。

会計ソフトを選ぶ際に考慮すべきポイントは以下の通りです。

機能の適合性

まずは、自分や企業のニーズに合った機能を持つソフトウェアを選ぶことが重要です。会計ソフトは、財務報告、請求書作成、給与計算、在庫管理などさまざまな機能を提供しています。自社の業種や業務に適した機能を持つソフトウェアを選びましょう。医業、建設業、飲食店、観光業など、知り合いの同業他社に聞いてみるも良いかもしれません。

医業なら、診療報酬請求との仕分けの連動が便利にできるか、建設業なら工事台帳との紐付けができるか、飲食店なら原価率に計算に役立つか、観光業なら予約システムと連動できるか、など、自社のニーズに合ったものを選びましょう。

使いやすさ

ソフトウェアの使いやすさも重要なポイントです。使い勝手が良くなければなんの意味もありません。直感的な操作性や使いやすいインターフェースを持つソフトウェアを選ぶことで、作業効率を向上させることができます。デモ版やトライアル版を試して、自分に合うかどうかを確認すると良いでしょう。自社に応じた勘定科目設計、分析に役立つ帳票の出力、自社特有のデータの入力方法など、利便性を追求して納得してからソフトを選択するべきです。

自分の思い通りに設定できるものがほとんどですが、システムの根幹部分は変えれられないことが多いです。例えば、TKCの会計システムは商品登録をしないと納品書が発行できない販売管理システムがあったりします。裏ワザ的手法で乗り切れたりしますが。。。

カスタマーサポート

ソフトウェアの利用中に問題や質問が生じた場合、迅速かつ適切なサポートが必要です。サポートオプションやカスタマーサポートの品質について調査し、信頼できる会計ソフトウェアベンダーを選びましょう。インターネット接続が必須のクラウドシステムや、フィンテック機能、電子納税、税制改正に対応したバージョンアップの際など、ソフトの不具合・サポートの必要性を感じる時は結構あります。

システムの使い方がわからないときや困った時の操作方法を聞けなければなりません。前述の裏ワザ的手法も教えてくれたりします。

価格

会計ソフトウェアの価格は、予算に合わせて選ぶ必要があります。ソフトウェアのライセンス費用や追加のモジュール、サポート料金など、総費用を考慮することが重要です。また、将来的な拡張やアップグレードに伴う追加費用も確認しておきましょう。自分の使い勝手によって金額が色々変わってきます。必要のないオプションの機能もベンダーによってはたくさんあるでしょうし、CSVを読み込ませる知識のある人や、プログラミングができる人、エクセルのマクロが組める人なんかは必要最低限のツールだけでいいかもしれません。

セキュリティ

会計ソフトウェアは、機密性の高い財務データを扱いますので、セキュリティ対策が重要です。データの暗号化やバックアップ機能、アクセス制御など、セキュリティに関する機能や対策がしっかりと備わっていることを確認しましょう。不具合によりデータが削除されてしまった時の対策など(NASへのバックアップ等)も場合によっては必要です。

統合性

他のビジネスソフトウェアやシステムとの統合性も考慮すべきポイントです。例えば、会計ソフトウェアが給与計算システムやPOSシステムと連携できるかどうかを確認しましょう。統合性が高いソフトウェアを選ぶことで、データの一元管理や作業の効率化が図れます。同じベンダーで給与計算ソフト、販売管理ソフト、会計ソフト、経費精算ソフトなどを統一しておくと一気通貫できて良いですよ。

以上が、会計ソフトを選ぶ際のポイントです。自社のニーズや予算、セキュリティ要件などを考慮しながら、慎重に比較検討してください。

小規模な個人事業者ですよ、私のおすすめは弥生会計です。私は仕事柄弥生会計を触ることはあまりあまりありませんが、会計の知識がない人からの評判がよく、少し見せてもらったことがあるのですが、確かに慣れれば簿記の知識がなくてもある程度もことは出来るな、といった印象です。

ちなみに、あまり会計ソフトを使っていない、手書きの帳簿を作っている会社だと、取引の検索機能が働かないため、税務調査の時に調査官を困らせることが出来ます笑。わざわざ手書きの帳簿を使うメリットはここにあるのかもしれませんが、電子帳簿保存法などの改正により、手書きの帳簿の存在意義もだんだんなくなっていくことでしょう。

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